しかし医療技術が高度になってくると逆に心配になるのが治療費の高騰です。

医療保険やがん保険の選び方のポイントとして「入院したときに一体いくらもらえるのだろう」と入院日額を重視している人もいると思います。
確かに入院して何日目から給付金がもらえるのか、一日いくらもらえるのか、という点はいろいろな保険を検討する上で、比較しやすいポイントと言えます。
ただし、入院日額３万円のがん保険などという高額な給付金を示しているものもありますが、その額だけに気をとられて加入すると、いざ請求しても「条件に合いません」と言われれば１円ももらえないことになります。
入院日額の金額だけでなく、その他条件もよく検討して、間違った選び方をしないよう注意したいものです。

さて実際に病気で入院をした場合、どれくらいの医療保障が必要になってくるのでしょうか。
簡単には、健康保険の対象となる医療費の自己負担分と健康保険対象外の諸雑費、入院治療期間に働けない分の収入減少カバー分を足したものが、必要な入院日額となります。
まず医療費の自己負担分ですが、健康保険の対象となる医療費の自己負担額には限度額が設定されているため、自己申請すれば高額医療費には払戻しがあります。
そのため、健康保険対象の医療費であれば、それほど大きな負担にはならないでしょう。
健保対象外の諸雑費には、差額ベッド代や入院時の食事代の一部、高度先進医療などがあります。
中でも入院期間が長引くほど大きくなる差額ベッド代は、できれば少なく抑えたいところですが地域や病院によって１日数百円から１０万円を超えるところまでさまざまです。
しかしここで知っておきたいのは、病院側から差額ベッド代を請求されるのは患者からの希望があった場合に限られるということです。
たとえば一般病棟が空いていないために差額ベッド代のかかる病室に入った場合や、伝染病などあくまでも治療上の都合で個室に入った場合などは支払わなくてもよいのです。
このような仕組みを理解して、不必要な出費を抑えるようにしましょう。

医療費の自己負担制限額や差額ベッド代などを計算すると、高度先進医療費や食事代などの諸雑費を除いて必要な入院日額は一般所得者では５０００円?１万円程度となります。
所得が多い人になると自己負担制限額も上がりますので、１万円?1万５０００円程度の日額保障が必要となります。

公的保険が受けられない高度先進医療の部分では、自己負担が大変高額になります。
そのため、各保険会社が競うようにがん保険の商品を発売し、がん保険に加入する人も増えてきています。
商品によっては免疫療法や放射線による治療法など自己負担が高額になる治療に対して給付金を支払ってくれるものがあります。
例えば放射線の一種である粒子線をがんに照射する方法では、エネルギーを最大にする時点を調節できるため、がん以外の正常な組織を傷つけることなくがんを狙い撃ちできます。
このような治療では１回につき３００万円以上がかかるようです。
もし自分ががんに罹ってしまったら、どんなに高額な治療法でも試してみたいというのが本当の気持ちでしょう。
お金がないために治るかもしれない高度先進医療が受けられないなんて、そんなもどかしいことはありません。

命が助かって一安心した後に、膨大な治療費がのしかかってきて苦しむことのないように、高度先進医療もカバーしてくれるがん保険は選び方のひとつの目安になるでしょう。
ただし、それぞれの保険によって保障対象となっている高度先進医療が異なり、給付金額も違いますので確認が必要です。

高度先進医療が必要になる可能性はそんなに高くないかもしれません。
そのため高度医療が必要にならないことを願って予防医学に努めるのもひとつの選び方かもしれません。
しかし自分の身にふりかかったら、というリスクを考え保険で備えるか、あるいはその医療費をまかなえるだけの貯蓄をするか、よく考えて選択してください。

まず保障期間には１０年更新型と終身型があります。
１０年更新型は１０年ごとに保険料が更新され高くなっていくタイプで、加入時の保険料は安いのですが年齢とともに数倍になっていきます。
終身型は終身保障があり保険料も更新しないタイプで、加入時の保険料は１０年更新型に比べると高くなります。
ただし高齢になってくると１０年更新型よりも保険料が安くなってきます。
一般的に、平均寿命まで生きると仮定すると、一生涯で払い込む保険料は終身型の方が安くなります。
がん診断給付金については、上皮内がんと言って初期のがんの場合、診断給付金が出ないが少ないものがあります。
こういった商品は保険料も安めに設定されています。
また診断給付金は通常１回に限り支払われますが、保険会社によっては再発したがんにも診断給付金を支払うものがあります。
もちろん何度も診断給付金が支払われる保険は保険料も高めになります。
その他、がん保険につけられるいろいろな特約もありますが、他の医療保険につけている特約と重複して付ける必要はないと思いますので、必要に応じて付けていくようにしてください。

世の中の不景気のあおりを受けて、家計を見直している人も多いことでしょう。
毎月の出費から住宅ローンや教育費など、どうしても削れないものを除いていくと、まず見直すべきは各種保険になってくるようです。
今まではよくわからないけど安心のためと払い続けてきた保険料。
「もしかして払い過ぎていないかしら？」「これから保険に入り直すならどんな保険？」と、見直しや選び方について今一度見直してみましょう。
そのためには数ある保険の種類を知る必要があります。

保険と一言で言ってもその目的はいくつかあり、大きく分けると「死亡保障」「老後のための貯蓄」「医療保障」になります。
死亡保障は被保険者が死亡したり高度障害になった場合に保険金が支払われるもので、代表的なものは定期保険や終身保険等です。
老後の資金や貯蓄を目的とするものには養老保険、個人年金保険、学資保険等があります。
これは被保険者が一定の年齢になったときに保険金が支払われます。
医療保障は病気やケガをした場合に保険金が支払われるもので、医療保険、がん保険等がこれに含まれます。
がん保険は対象をがんに特定した保険ですが、もちろんそれ以外の医療保険ではがんになっても一切保障がない、というわけではないのでご心配なく。

保険にもその対象や目的によっていろいろな種類がありますが、ここでは病気やケガをした時に保険金が支払われる医療保険と、保障の対象をがんに限定したがん保険の違いについてお話したいと思います。
まず医療保険は、病気やケガを治療する目的で入院や手術をしたときに保障してくれる保険です。
ケガには災害・事故によるものも含まれます。
もちろん、がんになってしまい入院や手術が必要な場合も保障してもらえます。
それに対し、がん保険はがんの治療を目的とした入院や手術をした場合に保障してもらえる保険で、保障の対象はがんに限定されます。
その分、幅広く保障される医療保険に対して保険料が安く抑えられているわけです。

これら医療保険の選び方としては、まず幅広く病気や災害時の保障をしてくれる医療保険に加入し、さらにがんが心配な場合は保障の上乗せというかたちでがん保険にも加入するとよいでしょう。
がん保険を契約するにあたって注意したいのは、がん保険は加入して最初の９０日間は免責期間といってこの間にがんに罹っても保険金は支払われないことです。

がん保険と言うと少し前まではアヒルのＣＭでおなじみアメリカンファミリー生命が主力でしたが、現在はいろいろな保険会社からも発売されています。
それぞれに特色がありますので、何社か見比べてそれぞれの特徴を見極めてください。

ほとんどの保険は基本の主契約に特約として災害や疾病時の保障を付けることもできるようになっています。
保険各社が次々と新しい保険商品を売り出し、保険の選び方にも迷う時代ですが、入ろうとする保険の種類に応じた特徴をよく理解し、自分の利用目的に合っていると納得できる商品を選んでください。

死亡保障だけでなく、医療保障もライフステージで変わってきます。
医療保障は死亡保障と異なり、一生涯ニーズがあるもので、年齢を重ねるごとに生活習慣病保険やがん保険などの加入を考えたり、とくに退職後に医療保障がたくさん必要だと感じている人が多くなっています。
ただし働き盛りの現役世代でも、子どもの教育費や住宅ローンを抱えている場合はもし長期入院となり収入が減ってしまった場合の備えとして、比較的高い医療保障や所得保障が必要になる場合があります。

しかし実際、ライフステージに合わせてその都度必要な保障額を見直していくというのは、合理的で無駄がない反面、リスクがあります。
なぜなら生命保険の保障額は、そのときに健康でないと増額できないからです。
結婚して共働きならそれほど大きな保障額は必要ないと思う場合でも、結婚というタイミングで子どもが生まれた後のことも考えて保障額を設定してもよいと思います。

保険を見直すのなら、現在入っている保険の中でよい保険は残し、メリットが少ないものに関しては新しい保険への掛け替えも含めて選び方を検討しましょう。
たとえば現在入っている医療保険とは別にがん保険に加入すると、必要以上に保障がだぶってしまう部分もあるでしょう。
現在の保険にがん保障をプラスするという方法が、無駄がなく合理的な場合もあります。
ちょっと大変ですが、現在払う保険料だけでなく、保障が必要な期間全体を見て支払う保険料の総額も計算すると、必要な保障を確保しながら保険料を減らしていくことができると思います。

がん保険はその名前からもわかるように「がん」のみに対応した保険で、万が一がんに罹った場合に必要となる高額な治療費を保障してくれるものです。
そのため、がん保険では治療保障が原則となっていますが、商品によってはがんが直接の死因になったときの死亡保障を付けているものもあります。
がん保険に死亡保障が必要かどうかという点で選び方を迷っているのであれば、自分に万が一のことがあった場合に必要な死亡保障額がいくらになるのか計算してみましょう。
必要な死亡保障額が見えてくると、その他の生命保険の選び方も見えてくることでしょう。

まず必要な死亡保障額とは、もし夫が死亡した場合に残された妻、子どもなど家族が生活に困らないために必要な保険金額のことです。
簡単に言うと、今後必要な家族の支出から家族の収入と現在の資産額を引いたものになります。
支出の累計額は、今後支出するであろう生活費や住居費、教育費などの合計ですが、何かあればこのくらいで生活しよう、という目標の数字をあてはめて計算しましょう。
収入は、公的年金（遺族年金や老齢年金）、死亡退職金や弔慰金などの企業年金、妻の収入などを合計します。
累計する期間は、一般的に妻の平均寿命までか子どもが独立するまでです。
現在の資産額は、貯金だけでなく株式や別荘など、いざとなったら換金できるものも含めて計算します。

計算した結果、例えば支出の累計が１億５０００万円だったとします。
現在の資産額がその額を上回っていれば、夫が死亡した後に収入がなくても残された家族の生活は大丈夫と言えそうです。
つまり客観的には死亡保障は必要ないでしょう。
しかし例えば現在の資産額と収入の累計を足しても１億円にしかならない場合、５０００万円の不足が生じます。
この不足分に対しては、必要な保障額として保険を掛けておきたいところです。

このように実際の生活を見つめて数字を入れて計算していくと、保険に対して無駄に頼りすぎていないか、あるいは今の保険では不安だ、など確実な見直しができると思います。

がん保険は基本的に掛け捨てとなりますが、がん保障があるのなら他のボーナス付きの医療保険の方がお得だわ、と感じるのかもしれません。
無事故ボーナス、積み立てボーナス、健康祝金などと言った名前をつけて、よりお得感をアピールした保険商品がいろいろな保険会社からたくさん出ています。
保険の選び方は計算や知識が要るから面倒だ、と思っている人には、このボーナス付き商品というのが保険を選ぶひとつの目安となるかもしれません。

しかし忘れてはいけません、このボーナスというお金は結局、自分が支払った保険料の中から支払われるものだということを。
じつに単純なことなのです。
また「とにかく満期になればボーナスがもらえる」と思い込んでいると、そんなに甘くはなく、入院給付金などの支払いがまったくなかったらもらえる、などという条件がついている場合がほとんどです。
中には一部、満期になったら生きていれば無条件に支払う、というものもありますが。
ボーナス分の保険料を支払っていても、ボーナスの制限に引っかかれば受け取れないのですから、ボーナスは名ばかりと慎重に考える必要があります。

保険会社は儲からない商品はわざわざ作らない、という事情を理解し、欲しい保障を手に入れられるような保険に加入できるよう、よく検討してください。

日頃の病気やけがの治療を安心して受けられるために、あるいは将来大きな病気をしてしまったときの備えとして、特約のたくさん付いた医療保険やがん保険に加入している人は多いと思います。
そしてその多くは、毎月の保険料に関して「少しでも安くできたらなぁ」と感じていることと思います。
現在入っている保険の保険料を見直したり、新たな保険の選び方を考える際に大切になってくるのが、今付いている保障が本当に必要かどうか、ということです。
例えば死んでしまったときに支払われる死亡保障などは、年齢や性別、家族構成、家計の状況、ライフステージによって大きく異なってきます。
いまではがん保険でも医療保障だけでなく死亡保障がついているものもありますので、無駄な保険料を支払わなくても済むように、必要な保障額を考えなくてはなりません。

確かにいろいろな保険に加入すれば、それぞれの場面に応じて給付金や保険金が支払われるため、とりあえずの安心を買うことはできます。
しかし選び方を間違えてしまうと、無駄に支払う保険料が多くなってしまいます。
そこで保険の見直しが必要になるのです。
とくにいろいろな保険に入ってしまい整理に困っている場合では、そもそもなぜ保険に入っているのかという目的を明確にすることがまず第一です。
たとえば自分が死んだときに残された家族が困らないように、自分が病気で入院したときの医療費に困らないように、という基本的なニーズを満たしているか考えます。
生命保険でカバーできる保障は大きく分けると死亡保障、医療保障、老後保障です。
保険に入る人の年齢や性別、家族構成などによって必要な保障は異なってきますが、最低限の保障として必要なのは、死亡保障と医療保障でしょう。
ちなみにがん保険ではおもに医療保障が基本となりますが、死亡保障も備えた商品も発売されているようです。

これら死亡保障と医療保障に対して大きな保障を確保すれば安心して毎日を過ごせるでしょうが、保険料が多くかかり、その分貯金がしづらくなります。
逆に保障が小さければ保険料が少なくて済み貯金もしやすいのですが、万が一のことを考えると不安です。
保障の大きさと、これから生きていくための貯金のバランスをとることが、保険の見直しには欠かせないポイントとなります。

では実際、ライフステージによって必要な死亡保障がどのように変化していくのでしょうか。
まず独身時代に扶養家族がいなければ、自分が死んだときに家族にお金を残す必要性は少ないと言えるでしょう。
お葬式代程度が保障されればよい、ということになります。
結婚すれば状況は変わり、もし妻が専業主婦になった場合は扶養義務が発生するためある程度の保障額が必要になります。
妻の立場であれば、収入を得ていない分、万が一死んでしまっても経済的リスクは少ないと考えられるので、お葬式程度の保障額があればよい、となります。
子どもが生まれた場合、末子が生まれたときにもっとも必要な保障額が大きくなります。
もし妻が働き、妻の収入が家計に大きく貢献している場合は妻の必要保障額は大きくなります。
結婚し、子どもが生まれる頃にマイホームを購入する人もいますが、住宅を購入する場合、多くの人は住宅ローンを組むと思います。
住宅ローンを組むと通常は団体信用生命保険に加入し、万が一のことがあればローン残高額の保険金が支払われる仕組みになっています。
そのため、「自分が死んだあとに住宅ローンが残ってしまう」とわざわざ高い死亡保障をつけなくてもよいことになります。
そして子どもが独立した場合は、必要な死亡保障額は小さくなります。
また会社を定年退職した場合は退職金を得たり、それまでの貯蓄もある程度の額になっているでしょうから、必要な死亡保障額はお葬式程度ということになります。

このようにライフステージによって必要な死亡保障額は異なってきますので、保険の選び方の参考にしてみてください。
状況が変化するたびに保険の見直しができるとよいのですが、なかなか面倒で二の足を踏んでしまう人が多いと思いますが、何かをきっかけに保険を見直すことは家計のためだけでなく自分や家族の身を守るためにも必要なことではないでしょうか。

テレビＣＭでも雑誌の広告でも各種保険の宣伝がたくさん目に飛び込んできます。
「今の保険、見直そう」と投げかけられ、毎月の保険料が安くなるなら、と考え直す人、あるいは面倒だからそのままでいいと思う人、いろいろだと思います。
確かに保険の見直しは多くの知識を必要としたりいろいろな計算もしますから、面倒に感じるのは当然でしょう。
しかし家計のためだけでなく、将来困ったときに本当に必要な保障が受けられるのかを確認するためにも、ぜひ一度保険の選び方について考えてほしいと思います。

経済的な面を考えた保険の選び方をした場合、がんにならなければ掛け捨てとなってしまう「がん保険」をやめて、すべての病気を保障対象とする入院保険に掛け替えする人もいます。
しかしがんという病気は罹ってしまうと多くの治療は長期にわたり、高額な医療費が必要となります。
また新しく開発された治療法などを試したくても健康保険がきかずに自己負担額があまりに高すぎて泣く泣く諦める、ということもあるかもしれません。
がん保険の特徴として、入院給付金の支払い日数に制限がないこと、診断給付金など一度に１００万円程度の大きなお金が支払われることがあります。

他の疾病なら健康保険や貯蓄で補うことができても、がんに罹るとそうはいかない場合も多々あるのです。
幅広く保障してもらえる入院保険でまかなうことも不可能ではないかもしれませんが、上記に挙げたがん保険の特徴を考えると、あえてがん保険に加入する意味もあるのではないでしょうか。

入院保険のチェックポイントの一つは、保障期間が「定期タイプ」なのか「終身タイプ」なのか、です。
年齢を重ねてくると多くの人が病気やケガで入院する可能性が高くなりますので、その時に備えたいのであれば「終身タイプ」を選ぶとよいでしょう。
ただ高齢になると医療費の自己負担も減ってくるという点も踏まえると、ある程度の貯金ができる人なら若いときの病気だけカバーできればよい、と考えて「定期タイプ」にするのもひとつの選択です。
注意したいのが、「定期」という言葉がつき、さらにボーナスが出る保険となると、定期預金のような感覚で加入してしまう人もいるようなので気をつけなければいけません。

また終身タイプの保険では、保険料の支払いが死ぬまでの「終身払い」と、支払い期間を定めた「年齢払い」がありますが、終身払いが主流となっているようです。
終身払いの場合、毎月の保険料は安く抑えられますが、長生きすればするほど支払う保険料の総額は大きくなります。
自分が何歳まで生きた時点で終身払いの保険料総額が年齢払い総額を超えるのかを計算してから、支払い方法を検討してもよいでしょう。
基本的に、若いときに保険に入るなら年齢払い、中高年になってから入るなら終身払いがお勧めです。

保険の選び方にはいろいろな方法がありますが、あれこれ個別の保険に入るより主契約の保険に医療特約をつけるという方法もあります。
医療特約が付けられる主契約は、終身保険や定期保険ばかりではありません。
一部の保険会社では、がん保険に医療特約をつけるタイプを取り扱っています。
人は年齢を重ねるにつれてがんに罹る可能性が増えるため、死亡保障の保険と違ってがん保険は解約を前提としない保険となっています。
そのがん保険に医療特約をつけるということは、理にかなっています。
というのも、医療保障に対するニーズも加齢とともに高まっていくからです。

もし医療特約を死亡保障の保険につけるか、あるいはがん保険につけるか迷っているのなら、がん保険に医療特約をつける、という選び方の方がよいでしょう。
ただし、保障内容の詳細や保険料についてもチェックするのが前提です。
がん保険に医療特約を付ける場合、がんに関する保険金は主契約であるがん保険で保障するので特約からは支払われないため、一般の医療保険より保険料が安くなっているタイプもあります。

がん保険の選び方にとても悩む理由のひとつに、がん保障を謳っている保険の種類があまりに多いことがあります。
将来もしがんに罹って治療を行なうことになった場合、保険で治療費等を保障してもらうためには、主に次の３つの方法があります。

●がんのみを保障対象とするがん保険に加入する
●医療保障に含まれるがん保障で対応する
●死亡保障に特約としてがん保障をつける

ここでは３つめの「死亡保障に特約としてがん保障をつける」場合についてお話したいと思います。
現在、ほとんどの人が死亡保障○○○万円などといった生命保険に加入していますが、このときに特約としてがん保障をつけている人も多いです。
このタイプでは、個別にがん保険に入るより、がん保障にかける保険料がぐっと安くなるケースが多いのです。
保険料が安くあがるのはメリットと言えますが、やはり安いにはそれなりの理由もあります。
まず特約の場合は保障内容がいまひとつ物足りないことが多いです。
例えば入院日数に制限がある、診断給付金が出ない、１０年などの更新型が多く決まった期間ごとに保険料が上がっていく、主契約の死亡保障が終了した時にがん保障も終了したり継続には一時金が必要だったりする、などです。

また生命保険の大型死亡保障は６０歳で終わってしまい、その後はお葬式代程度の保障だけを残す人が多いのが現状です。
大型保障が終わる時にがん保障を継続する場合には、１００万円ほどの一時金が必要になることも多く、継続できない人も少なくないようです。
６０歳を過ぎるとがんに罹るリスクも大きくなってくるのに、この時期にがん保障が切れてしまうのはとても残念です。
特約でがん保障をつければ保険料は安く済みますが、本当に安心できる保障はどれなのか、がん保障の選び方はよく考えて決めてください。