ここでは、保険の選び方の参考のために、がん保険で保障される内容をおおまかに説明したいと思います。
●診断給付金
がんであると診断された時点で給付されますが、保険会社によって１回限りの給付であったり再発の場合でも給付されたり、悪性新生物のみの給付だったりします。
●手術給付金
がんの手術を受けた際に給付され、手術の種類によって支給額が段階分けされているパターンが多いです。
●入院日額給付金
がん保険における入院給付金は支払い日数に制限を設けないという特徴があります。
●通院給付金
入院のように無制限ではなく、日数は定めてあります。
●高度先進医療給付金
健康保険適用外の新しい治療法の場合、どうしても自己負担が大きくなってしまいます。
そこで保険会社によって、厚生労働省で定められている高度先進医療を受けた場合にこのような給付が受けられるものもあります。
●退院療養給付金
保険会社によっては無事退院した場合に一時金として退院療養給付金を保障しているものもあります。
●その他
治療保障が、原則のがん保険ですが、会社によって死亡保障が付いているものもあります。
また残念ながら余命を診断された場合にターミナルケア給付金が支払われるものもあります。

がん保険の選び方として、始めから１社に絞らず、これらの内容を各保険会社ごとに比較してみてください。
毎月の保険料だけで保険を選ぶと、いざという時に使えなくて意味がなかった、ということもあります。

がんは早期発見、早期治療により治る病気となってきています。
しかし相変わらず日本人の死亡率ではトップの病気となっています。
そこで十分な治療を受けるための莫大な費用を準備する手段として、がん保険が注目されているのです。
がん保険は保障対象をがんのみに絞ることで保険料を安く、保障内容は手厚くできるようになっています。

もちろんがんはその他の病気と同様、医療保険でも入院給付金や手術給付金を受け取ることはできます。
がん保険ではそれに加えて診断一時金が出るため、入院初期にかかるさまざまな費用として使うことができます。
また入院給付金の支給期間が無制限であることも、治療が長期化するがん患者にとって心強いポイントです。

現在発売されているがん保険には、それぞれに特徴的なセールスポイントがあります。
これらの特徴を知ることで、保険の選び方に見通しがつくと思います。
まず、商品によってがん診断給付金が何回でも受け取れるものがあります。
これはがんが完治して２年以上経過した後に再度がんと診断された場合に支払われます。
がん患者の多くはがんの再発を心配しながら過ごしていますので、診断給付金が複数回受け取れる保障は心強いですね。
また再発予防のための定期検診費用や後遺症を伴う手術を受けたときの費用も給付対象としている商品もあります。
タバコを吸わない人の保険料が安くなる非喫煙者向け割引を導入しているものもあります。

がん保険の選び方に迷っている人は、各保険会社の出しているがん保険の特徴を見極め、自分にとって安心できる保障は何かを考えて選択するようにしてください。

最近の不景気に家計を圧迫され、あれこれ気をもんでいる主婦の方も多いことでしょう。
保険の見直しを考えている人も少なくないと思います。
今まで入っていた医療保険の特約を削る人、がん保険の加入を考えていたけど見送ることにした人、毎月の保険料の負担を少なくするために保険の選び方も慎重にせざるを得ません。
しかし医療保険を解約して保険料の負担を一切なくしてしまう、という人はさすがにいないでしょう。
医療保険がなぜそこまで必要なのか、その背景には医療費の自己負担が増えてきていることが挙げられます。

公的医療制度でサラリーマンが病院の窓口で支払う医療費がゼロだった時代が遠い昔のようです。
それが２割負担から３割負担へと、いつの間にか値上げされてきています。
これくらいの負担は仕方ないか、と思える程度の値上げがいろいろな項目ごとに少しずつ、しかし確実に行なわれてきました。

しかしいくら医療費の自己負担が値上がりしたからと言って「払えないから治療しません」とは言えない場合がほとんどです。
また、がん治療を中心に次々と開発される高度先進医療もまた医療費の自己負担を大きくさせる要因のひとつと言えるでしょう。
それに対して生まれてきたのががん保険という商品です。
このように医療費が増大する現実を受けて、私たちは医療保険、がん保険に入るのか、あるいは貯蓄でなんとか病気に備えるのか、はたまた絶対病気はしないぞという意気込みで予防医学に努めるのか、いずれにしても自己防衛していくしかありません。

結婚して家庭を持ちマイホームを建て、子どもの教育費もかかってくると、将来大きな病気をした時に家計や家族の生活は大丈夫なのかと不安になってきませんか？
今入っている医療保険で、もしがんになったときも保障されるのだろうか・・・？
もちろんがんも病気の一つであり、医療保険の保障対象とされていますので入院給付金は支払われます。
しかし、医療保険に入っているからがんになっても保障はばっちりかというと、そうではない部分もあるようです。
がん保険に入るべきか、医療保険でのがん保障でよいのか、選び方に迷う前に医療保険とがん保険の違いをはっきりさせておきましょう。

まずがんと診断されたときの診断給付金が、医療保険では基本的に支給されません。
がん保険では診断給付金が１０万～３００万円くらいの一時金として支払われます。
次に入院日数ですが、医療保険には入院日数に制限があり、がん保険には制限がありません。
がん治療での入院がどれだけ長引いても、無制限に保障してもらえるものがほとんどです。

がん治療には平均して１５０万円ほどの費用が必要と言われています。
高額療養費制度を利用すれば全額を自己負担しなくても済みますが、これは後日申請して還付を受けるものです。
やはり病院への支払いは一時的にでも大きな金額が必要となってきます。

結論を言うと、万が一がんに罹ってしまった場合、医療保険だけでは十分な費用がカバーできない、ということです。
将来のがんに備えての保険の選び方として、やはりがん保険を選んだ方が十分な保障を得ることができ安心と言えそうです。

確かにがん保険でないとがんの保障をしてもらえないわけではなく、医療保険に加入していれば、がんの治療のために必要な入院や手術の保障はしてもらえます。
ただがんに罹ってしまった場合、治療に膨大な費用がかかるため、そこを補うためにがんに特化した保険が発売されるようになったのです。

さて医療保険の見直しや保険の加入を検討している場合、何を選び方の基準にしていますか？
やはり情報としてもっとも私たちに入ってき易いのはテレビＣＭではないでしょうか。
「医師の診査は不要です」「だれでも入れます」「入院１日１万円」「１０年間無事故なら○○万円のボーナス」などなど、各保険会社のセールストークがリフレインしています。
こんなＣＭを見ていると、医療保険の必要性を感じる反面、「本当にそんなに入りやすくて保障もしてくれる保険があるの？」と疑問にも感じてしまいませんか？
この疑問に思う気持ちが大切なのです。
人々の関心を誘うようなメリットばかりを前面に出している裏には、契約者にとってデメリットとも言える商品の本質が隠れている場合もあるのです。
例えば、医師の診査がなくても加入できる、という保険。
現在、病気療養中の人や既往歴があってなかなか医療保険に入れなかった人が「それなら私も入れる」と思うだけでなく、健康な人までもがなぜか「それはいい」と思えてしまうのです。
いくら健康でもやはり医師の診査を面倒に感じる気持ちがあるからでしょう。
しかし「だれでも入れる」ということの裏返しは「支払われる保険金が少ない」ということでもあるのです。
病気の人でも入れるということは、当然保険金の支払いが多くなります。
保険会社も営利を求めているわけですから、支払う保険金を少額にして損をしないように計算されています。

契約してから「こんなはずじゃなかった」と思う前に、疑問を持った点はしっかり確認をしておくべきです。

テレビＣＭや新聞広告、雑誌の広告ページなどは実に上手く、メリットばかりが目や耳に残るように作られています。
もちろん大きな活字しか読まなかったり、ＣＭから流れる謳い文句だけを聞いている私たちもいけないのですが・・・
保険会社のＣＭも本当によく目にするようになりました。
いろいろな会社が様々な保険商品を売り出し、何を目的にした保険なのか、どれが自分に合っているのか、保険の選び方もさっぱりわからない人も多いと思います。
例えば現在加入している保険を見直すため、または新たに保険を探していたときに、ぱっと目に付いた広告があったとします。
それはがん保険でしょうか、それとも医療保険でしょうか、あるいは傷害保険でしょうか。
簡単に説明すると、医療保険は病気とケガの両方を保障してくれますが、傷害保険はケガのみで、病気の入院の場合は保障がないと考えてよいでしょう。
つまり、傷害保険は将来の病気を心配して入る医療保険とは別であると理解しなくてはいけません。

以前、損保会社は傷害保険しか販売できませんでしたが、現在は生命保険も取り扱えるようになりました。
そのため、従来の傷害保険と新しい生命保険が混在して販売されています。
会社によっては傷害保険をまるで医療保険であるかのように宣伝してトラブルの素になっているケースもあるようです。

保険の選び方で大切なのは、中身を入念にチェックし理解してから加入することです。
病気に罹ったときの備えとして医療保険に入る、もしかしたら将来がんに罹ってしまうかもしれないからがん保険に入る、自分の求める保障がついた傷害保険に入る、と自分に合ったものに加入してください。
保険は毎月支払っていくものですから、トータルすると大きな買い物であることを認識して、勧められるまま契約する前に、今一度内容を確認しましょう。

しかしがん保険ならどれも入院給付金の支払い基準が同じであるかと言うと、そうではないのです。
入院してがんと診断された時点から入院給付金が支給される商品と、入院初日にさかのぼって入院給付金が支払われる商品があるのです。
これは意外な落とし穴です。

例えば、がん検診で胃に影があると言われ、さらに精密な検査をするために３日間入院したとします。
そして４日目にがんと診断され、そのまま入院して治療を行なうことになりました。
がん保険に入っていれば、検査に要した３日間の入院給付金も支払われると当然思いますよね。
しかし「がんと診断された後、治療のために入院した場合のみ」入院給付金が支払われる、というがん保険では、検査の３日分の入院給付金は支払われないのです。
もちろん、これらの条件は説明をよく読めば載っているのですが、なかなか目に触れにくい状態で提供されていることも多いのです。
がんと診断されたら入院初日にさかのぼって入院給付金が支払われる商品もありますので、選び方のポイントとしてこの点も確認しておいてください。

入院給付金がどの時点から支払われるのかによって、検査に要した日数分の差額ができてきます。
入院日額１万円とすれば、検査に3日間要したら３万円、１週間に及べば７万円もの違いが出てきます。
入院給付金は少しでも多ければ助かりますので、この点をしっかり確認しておいてください。

がん診断給付金
がん保険は他の医療保険と違ってがんに特化されているだけあり、がんに罹った場合は手厚い保障が受けられます。
しかし、がん保険もいくつかの保険会社から発売されていますから、それぞれの違いを見極めて、いざという時に有効に使うためにも選び方は慎重に行なう必要があります。

がん保険の特徴として挙げられるのは、入院給付金の期間に制限がないことともう一つ、他の医療保険にはない「がん診断給付金」が受けられることです。
がんと診断されると１００万円単位の大金が支給されるので、これから治療を始める人にはとても助かります。
しかし、がんと診断されてもこの給付金が出ない場合もあるのです。
「がん診断給付金」と「がん治療給付金」の違いです。
がん保険の選び方のポイントとして、この名称の違いについてもよく確認をしておいてください。

「がん診断給付金」は私たちが一般的に認識しているように、がんと診断確定されたら入院をしなくても給付金が支払われます。
それに対し「がん治療給付金」はがんと診断確定され、治療のために入院した場合に支払われます。
つまり、診断確定されただけでは給付金が支払われないものもあるのだ、ということを知っておく必要があるのです。

病気やけがをした際の治療費等を保障する医療保険に対し、対象をがんのみに絞ったものががん保険で、多くの保険会社からそれぞれに特徴を持たせたがん保険が発売されています。
現在ではがんは「治らない病気」ではなくなり、様々な治療法も研究されています。
がんで亡くなる人が減る反面、治療にかかる費用は膨大となってきており、がん保険の必要性を感じて加入する人も増えているようです。

しかしここで問題になってくるのが、医療技術の向上に伴う治療費の高騰です。
いくらがん保険に入っていても、通院治療をしている場合は入院給付金や手術給付金は当然ながら支払われません。
がん治療が長期にわたって続き、治療費もかさむのにそれを補う保障が受けられないのです。
がん保険の選び方に迷っている人は、このような治療法によって受け取れる保険金がまるで違ってくることも知っておかなくてはなりません。

例えば抗がん剤を使った化学療法は手術ではないのでもちろん手術給付金はもらえません。
外来で抗がん剤治療を行なう場合は、さらに入院給付金も受け取れないのです。
もらえても検査入院をした数日分だけでしょう。
また前立腺がんの場合は、治療法全体のおよそ７割が手術、３割をホルモン療法が占めているようですが、ホルモン療法を選択した場合も手術ではないので手術給付金はゼロです。
体への負担が軽く、治療効果もあるとすれば、よく医師と相談した上でホルモン療法を選ぶにこしたことはありません。
しかし保険で補えない治療費がどれくらいかかってしまうのかも考えたいところです。

以前はアメリカンファミリー保険の独壇場であったがん保険も、今はいろいろな保険会社から出ているため、どれが自分に合っているのか選び方にも悩んでしまいますね。
そこでがん保険の選び方のひとつのポイントとして、上皮内がんの扱いがどうなっているかを見てみましょう。

上皮内がんとは上皮内新生物のことを言い、がん細胞が粘膜の一部にとどまっていると診断されたがんのことで、上皮細胞と間質細胞の境界膜を破って侵入していないので切除すれば治ります。
つまり転移の可能性がまだない状態なので、いわゆる悪性腫瘍とは区別されます。
そのため、数あるがん保険の中でも上皮内がんの場合は診断給付金が減額されるものもあります。
がんと上皮内がんを区別している商品では、上皮内がんの場合に支払われる診断給付金ががんの場合の１０分の１まで減額されるものがあります。
しかし、いくら「上皮内がんは、あくまでもがんではない」という理屈を言われても、保険会社によってはがんの場合と区別せずに診断給付金を出すところもあるのですから簡単に納得はできないかもしれませんね。
それに上皮内がんは切除すれば治るものであっても、医師からがんであると説明を受けた不安に対しての保障は同じようにしてもらいたい気もします。

そんな点でも各保険会社のがん保険を比較してみてくださいね。

しかし医療技術が高度になってくると逆に心配になるのが治療費の高騰です。

医療保険やがん保険の選び方のポイントとして「入院したときに一体いくらもらえるのだろう」と入院日額を重視している人もいると思います。
確かに入院して何日目から給付金がもらえるのか、一日いくらもらえるのか、という点はいろいろな保険を検討する上で、比較しやすいポイントと言えます。
ただし、入院日額３万円のがん保険などという高額な給付金を示しているものもありますが、その額だけに気をとられて加入すると、いざ請求しても「条件に合いません」と言われれば１円ももらえないことになります。
入院日額の金額だけでなく、その他条件もよく検討して、間違った選び方をしないよう注意したいものです。

さて実際に病気で入院をした場合、どれくらいの医療保障が必要になってくるのでしょうか。
簡単には、健康保険の対象となる医療費の自己負担分と健康保険対象外の諸雑費、入院治療期間に働けない分の収入減少カバー分を足したものが、必要な入院日額となります。
まず医療費の自己負担分ですが、健康保険の対象となる医療費の自己負担額には限度額が設定されているため、自己申請すれば高額医療費には払戻しがあります。
そのため、健康保険対象の医療費であれば、それほど大きな負担にはならないでしょう。
健保対象外の諸雑費には、差額ベッド代や入院時の食事代の一部、高度先進医療などがあります。
中でも入院期間が長引くほど大きくなる差額ベッド代は、できれば少なく抑えたいところですが地域や病院によって１日数百円から１０万円を超えるところまでさまざまです。
しかしここで知っておきたいのは、病院側から差額ベッド代を請求されるのは患者からの希望があった場合に限られるということです。
たとえば一般病棟が空いていないために差額ベッド代のかかる病室に入った場合や、伝染病などあくまでも治療上の都合で個室に入った場合などは支払わなくてもよいのです。
このような仕組みを理解して、不必要な出費を抑えるようにしましょう。

医療費の自己負担制限額や差額ベッド代などを計算すると、高度先進医療費や食事代などの諸雑費を除いて必要な入院日額は一般所得者では５０００円～１万円程度となります。
所得が多い人になると自己負担制限額も上がりますので、１万円～1万５０００円程度の日額保障が必要となります。

公的保険が受けられない高度先進医療の部分では、自己負担が大変高額になります。
そのため、各保険会社が競うようにがん保険の商品を発売し、がん保険に加入する人も増えてきています。
商品によっては免疫療法や放射線による治療法など自己負担が高額になる治療に対して給付金を支払ってくれるものがあります。
例えば放射線の一種である粒子線をがんに照射する方法では、エネルギーを最大にする時点を調節できるため、がん以外の正常な組織を傷つけることなくがんを狙い撃ちできます。
このような治療では１回につき３００万円以上がかかるようです。
もし自分ががんに罹ってしまったら、どんなに高額な治療法でも試してみたいというのが本当の気持ちでしょう。
お金がないために治るかもしれない高度先進医療が受けられないなんて、そんなもどかしいことはありません。

命が助かって一安心した後に、膨大な治療費がのしかかってきて苦しむことのないように、高度先進医療もカバーしてくれるがん保険は選び方のひとつの目安になるでしょう。
ただし、それぞれの保険によって保障対象となっている高度先進医療が異なり、給付金額も違いますので確認が必要です。

ここではそんながん保険の選び方について「こんながん保険がよいでしょう」という５つのポイントをお話したいと思います。

●入院給付金が初日から支払われ、がん診断給付金が入院の有無に関係なく支払われる保険
●上皮内がんでも診断給付金が減額されずに受け取れる保険
●高度先進医療を対象としている保険
●保険料の一番安い保険
●一番売れている保険

もちろんすべてを満たすものがあれば一番よいのですが、おそらく一番保険料が安くてさらに保障が充実しているものを見つけるのは難しいでしょう。
実際、今の段階で一番売れていると言われるがん保険「アフラック」では、上皮内がんの診断給付金は減額されています。
しかし保険料の安さや対応の早さなどがカバーされて人気を保っているのでしょう。
一番売れている保険というのは、信頼度の高さを意味します。
とくにがん保険では生きている間に保険金が受け取れるものなので、保険会社の対応の良し悪しがそのまま販売実績に反映されるのでしょう。
売れているというのは対応が良いことの裏返しでもあり、信頼できる保険なのです。

そして…一番大事なのは「保険金がきちんと支払われること」です。

入口は甘く出口は厳しい、と聞くと皆さんは何を思い浮かべますか？
それは大学生活・・・？
確かに大学は、入学しても単位が取得できずに卒論も書かなければ卒業できずに留年、ということもよく聞く話です。
しかしもっと誰にでも身近な話となると、やはり医療保険やがん保険でしょう。
がん保険に限らず、どんな保険に入るときでも選び方にいくつか注意する点があります。
ここで言う選び方の注意点とは、「入口は甘く出口は厳しい」つまり保険に入るときは簡単に加入できるのに、いざ保険金が必要な時になってもなかなか支払われないケースが意外と多いということです。

病気をして入院したのにいざ保険を使おうとしたら条件に合っていなくて保険金が支払われなかった、という経験をしたことのある人も少なくないでしょう。
病気になって治療、入院した際に保険を使おうとすると、いつ発症したのかが問題にされますが、とくにがんの場合は厳しく調査されます。
例えば医療保険に加入して１年後に５ｍｍの大きさの胃がんが見つかったとします。
加入後９０日間の制限期間も過ぎているし、各給付金はもちろん支払われるだろう、とほとんどの人が思いますよね。
しかし、一般的にがん細胞が５ｍｍの大きさになるには５年かかるとされているので、この人は加入時にすでにがんが発症していたと解釈されるわけです。
本来なら健康な人しかがん保険に入れず、保険契約以降に発症したがんが給付の対象となります。
つまり、がんの発症時期を詳しく調査して医学的根拠に基づいて契約前に発症していたとなれば、入院給付金等保険金が支払われない場合もあるのです。
もちろん、自覚症状もなく健康状態に問題なしと言うことで加入できたわけですから、１年後に５ｍｍのがんが見つかった場合にはよほど悪質な告知義務違反でない限り保険金を支払うという保険会社が大半なのですが、中には支払いを渋るところもあるようなのです。

テレビＣＭでも雑誌の広告でも各種保険の宣伝がたくさん目に飛び込んできます。
「今の保険、見直そう」と投げかけられ、毎月の保険料が安くなるなら、と考え直す人、あるいは面倒だからそのままでいいと思う人、いろいろだと思います。
確かに保険の見直しは多くの知識を必要としたりいろいろな計算もしますから、面倒に感じるのは当然でしょう。
しかし家計のためだけでなく、将来困ったときに本当に必要な保障が受けられるのかを確認するためにも、ぜひ一度保険の選び方について考えてほしいと思います。

経済的な面を考えた保険の選び方をした場合、がんにならなければ掛け捨てとなってしまう「がん保険」をやめて、すべての病気を保障対象とする入院保険に掛け替えする人もいます。
しかしがんという病気は罹ってしまうと多くの治療は長期にわたり、高額な医療費が必要となります。
また新しく開発された治療法などを試したくても健康保険がきかずに自己負担額があまりに高すぎて泣く泣く諦める、ということもあるかもしれません。
がん保険の特徴として、入院給付金の支払い日数に制限がないこと、診断給付金など一度に１００万円程度の大きなお金が支払われることがあります。

他の疾病なら健康保険や貯蓄で補うことができても、がんに罹るとそうはいかない場合も多々あるのです。
幅広く保障してもらえる入院保険でまかなうことも不可能ではないかもしれませんが、上記に挙げたがん保険の特徴を考えると、あえてがん保険に加入する意味もあるのではないでしょうか。

入院保険のチェックポイントの一つは、保障期間が「定期タイプ」なのか「終身タイプ」なのか、です。
年齢を重ねてくると多くの人が病気やケガで入院する可能性が高くなりますので、その時に備えたいのであれば「終身タイプ」を選ぶとよいでしょう。
ただ高齢になると医療費の自己負担も減ってくるという点も踏まえると、ある程度の貯金ができる人なら若いときの病気だけカバーできればよい、と考えて「定期タイプ」にするのもひとつの選択です。
注意したいのが、「定期」という言葉がつき、さらにボーナスが出る保険となると、定期預金のような感覚で加入してしまう人もいるようなので気をつけなければいけません。

また終身タイプの保険では、保険料の支払いが死ぬまでの「終身払い」と、支払い期間を定めた「年齢払い」がありますが、終身払いが主流となっているようです。
終身払いの場合、毎月の保険料は安く抑えられますが、長生きすればするほど支払う保険料の総額は大きくなります。
自分が何歳まで生きた時点で終身払いの保険料総額が年齢払い総額を超えるのかを計算してから、支払い方法を検討してもよいでしょう。
基本的に、若いときに保険に入るなら年齢払い、中高年になってから入るなら終身払いがお勧めです。

日頃の病気やけがの治療を安心して受けられるために、あるいは将来大きな病気をしてしまったときの備えとして、特約のたくさん付いた医療保険やがん保険に加入している人は多いと思います。
そしてその多くは、毎月の保険料に関して「少しでも安くできたらなぁ」と感じていることと思います。
現在入っている保険の保険料を見直したり、新たな保険の選び方を考える際に大切になってくるのが、今付いている保障が本当に必要かどうか、ということです。
例えば死んでしまったときに支払われる死亡保障などは、年齢や性別、家族構成、家計の状況、ライフステージによって大きく異なってきます。
いまではがん保険でも医療保障だけでなく死亡保障がついているものもありますので、無駄な保険料を支払わなくても済むように、必要な保障額を考えなくてはなりません。

確かにいろいろな保険に加入すれば、それぞれの場面に応じて給付金や保険金が支払われるため、とりあえずの安心を買うことはできます。
しかし選び方を間違えてしまうと、無駄に支払う保険料が多くなってしまいます。
そこで保険の見直しが必要になるのです。
とくにいろいろな保険に入ってしまい整理に困っている場合では、そもそもなぜ保険に入っているのかという目的を明確にすることがまず第一です。
たとえば自分が死んだときに残された家族が困らないように、自分が病気で入院したときの医療費に困らないように、という基本的なニーズを満たしているか考えます。
生命保険でカバーできる保障は大きく分けると死亡保障、医療保障、老後保障です。
保険に入る人の年齢や性別、家族構成などによって必要な保障は異なってきますが、最低限の保障として必要なのは、死亡保障と医療保障でしょう。
ちなみにがん保険ではおもに医療保障が基本となりますが、死亡保障も備えた商品も発売されているようです。

これら死亡保障と医療保障に対して大きな保障を確保すれば安心して毎日を過ごせるでしょうが、保険料が多くかかり、その分貯金がしづらくなります。
逆に保障が小さければ保険料が少なくて済み貯金もしやすいのですが、万が一のことを考えると不安です。
保障の大きさと、これから生きていくための貯金のバランスをとることが、保険の見直しには欠かせないポイントとなります。

では実際、ライフステージによって必要な死亡保障がどのように変化していくのでしょうか。
まず独身時代に扶養家族がいなければ、自分が死んだときに家族にお金を残す必要性は少ないと言えるでしょう。
お葬式代程度が保障されればよい、ということになります。
結婚すれば状況は変わり、もし妻が専業主婦になった場合は扶養義務が発生するためある程度の保障額が必要になります。
妻の立場であれば、収入を得ていない分、万が一死んでしまっても経済的リスクは少ないと考えられるので、お葬式程度の保障額があればよい、となります。
子どもが生まれた場合、末子が生まれたときにもっとも必要な保障額が大きくなります。
もし妻が働き、妻の収入が家計に大きく貢献している場合は妻の必要保障額は大きくなります。
結婚し、子どもが生まれる頃にマイホームを購入する人もいますが、住宅を購入する場合、多くの人は住宅ローンを組むと思います。
住宅ローンを組むと通常は団体信用生命保険に加入し、万が一のことがあればローン残高額の保険金が支払われる仕組みになっています。
そのため、「自分が死んだあとに住宅ローンが残ってしまう」とわざわざ高い死亡保障をつけなくてもよいことになります。
そして子どもが独立した場合は、必要な死亡保障額は小さくなります。
また会社を定年退職した場合は退職金を得たり、それまでの貯蓄もある程度の額になっているでしょうから、必要な死亡保障額はお葬式程度ということになります。

このようにライフステージによって必要な死亡保障額は異なってきますので、保険の選び方の参考にしてみてください。
状況が変化するたびに保険の見直しができるとよいのですが、なかなか面倒で二の足を踏んでしまう人が多いと思いますが、何かをきっかけに保険を見直すことは家計のためだけでなく自分や家族の身を守るためにも必要なことではないでしょうか。

保険の選び方にはいろいろな方法がありますが、あれこれ個別の保険に入るより主契約の保険に医療特約をつけるという方法もあります。
医療特約が付けられる主契約は、終身保険や定期保険ばかりではありません。
一部の保険会社では、がん保険に医療特約をつけるタイプを取り扱っています。
人は年齢を重ねるにつれてがんに罹る可能性が増えるため、死亡保障の保険と違ってがん保険は解約を前提としない保険となっています。
そのがん保険に医療特約をつけるということは、理にかなっています。
というのも、医療保障に対するニーズも加齢とともに高まっていくからです。

もし医療特約を死亡保障の保険につけるか、あるいはがん保険につけるか迷っているのなら、がん保険に医療特約をつける、という選び方の方がよいでしょう。
ただし、保障内容の詳細や保険料についてもチェックするのが前提です。
がん保険に医療特約を付ける場合、がんに関する保険金は主契約であるがん保険で保障するので特約からは支払われないため、一般の医療保険より保険料が安くなっているタイプもあります。

がん保険の選び方にとても悩む理由のひとつに、がん保障を謳っている保険の種類があまりに多いことがあります。
将来もしがんに罹って治療を行なうことになった場合、保険で治療費等を保障してもらうためには、主に次の３つの方法があります。

●がんのみを保障対象とするがん保険に加入する
●医療保障に含まれるがん保障で対応する
●死亡保障に特約としてがん保障をつける

ここでは３つめの「死亡保障に特約としてがん保障をつける」場合についてお話したいと思います。
現在、ほとんどの人が死亡保障○○○万円などといった生命保険に加入していますが、このときに特約としてがん保障をつけている人も多いです。
このタイプでは、個別にがん保険に入るより、がん保障にかける保険料がぐっと安くなるケースが多いのです。
保険料が安くあがるのはメリットと言えますが、やはり安いにはそれなりの理由もあります。
まず特約の場合は保障内容がいまひとつ物足りないことが多いです。
例えば入院日数に制限がある、診断給付金が出ない、１０年などの更新型が多く決まった期間ごとに保険料が上がっていく、主契約の死亡保障が終了した時にがん保障も終了したり継続には一時金が必要だったりする、などです。

死亡保障だけでなく、医療保障もライフステージで変わってきます。
医療保障は死亡保障と異なり、一生涯ニーズがあるもので、年齢を重ねるごとに生活習慣病保険やがん保険などの加入を考えたり、とくに退職後に医療保障がたくさん必要だと感じている人が多くなっています。
ただし働き盛りの現役世代でも、子どもの教育費や住宅ローンを抱えている場合はもし長期入院となり収入が減ってしまった場合の備えとして、比較的高い医療保障や所得保障が必要になる場合があります。

しかし実際、ライフステージに合わせてその都度必要な保障額を見直していくというのは、合理的で無駄がない反面、リスクがあります。
なぜなら生命保険の保障額は、そのときに健康でないと増額できないからです。
結婚して共働きならそれほど大きな保障額は必要ないと思う場合でも、結婚というタイミングで子どもが生まれた後のことも考えて保障額を設定してもよいと思います。

保険を見直すのなら、現在入っている保険の中でよい保険は残し、メリットが少ないものに関しては新しい保険への掛け替えも含めて選び方を検討しましょう。
たとえば現在入っている医療保険とは別にがん保険に加入すると、必要以上に保障がだぶってしまう部分もあるでしょう。
現在の保険にがん保障をプラスするという方法が、無駄がなく合理的な場合もあります。
ちょっと大変ですが、現在払う保険料だけでなく、保障が必要な期間全体を見て支払う保険料の総額も計算すると、必要な保障を確保しながら保険料を減らしていくことができると思います。

がん保険はその名前からもわかるように「がん」のみに対応した保険で、万が一がんに罹った場合に必要となる高額な治療費を保障してくれるものです。
そのため、がん保険では治療保障が原則となっていますが、商品によってはがんが直接の死因になったときの死亡保障を付けているものもあります。
がん保険に死亡保障が必要かどうかという点で選び方を迷っているのであれば、自分に万が一のことがあった場合に必要な死亡保障額がいくらになるのか計算してみましょう。
必要な死亡保障額が見えてくると、その他の生命保険の選び方も見えてくることでしょう。

まず必要な死亡保障額とは、もし夫が死亡した場合に残された妻、子どもなど家族が生活に困らないために必要な保険金額のことです。
簡単に言うと、今後必要な家族の支出から家族の収入と現在の資産額を引いたものになります。
支出の累計額は、今後支出するであろう生活費や住居費、教育費などの合計ですが、何かあればこのくらいで生活しよう、という目標の数字をあてはめて計算しましょう。
収入は、公的年金（遺族年金や老齢年金）、死亡退職金や弔慰金などの企業年金、妻の収入などを合計します。
累計する期間は、一般的に妻の平均寿命までか子どもが独立するまでです。
現在の資産額は、貯金だけでなく株式や別荘など、いざとなったら換金できるものも含めて計算します。

計算した結果、例えば支出の累計が１億５０００万円だったとします。
現在の資産額がその額を上回っていれば、夫が死亡した後に収入がなくても残された家族の生活は大丈夫と言えそうです。
つまり客観的には死亡保障は必要ないでしょう。
しかし例えば現在の資産額と収入の累計を足しても１億円にしかならない場合、５０００万円の不足が生じます。
この不足分に対しては、必要な保障額として保険を掛けておきたいところです。

このように実際の生活を見つめて数字を入れて計算していくと、保険に対して無駄に頼りすぎていないか、あるいは今の保険では不安だ、など確実な見直しができると思います。

さてがん保険というと以前はアメリカンファミリー生命の独壇場でしたが、現在ではいろいろな保険会社からがん保険が発売されています。
がん保険はがんのみに対応しているため、それほど仕組みは難しくないのですが、それでもやはりどのがん保険がよいのか、選び方に迷ってしまいます。
また、がん保険でなくても、現在入っている医療保険にがん保障を付ける、というのも選び方のひとつと言えます。

ここではがん保険に加入する際に注意しておきたい点についてお話します。
まず、がん保険は申し込みをしてすぐに保障が開始されるのではなく、３ヶ月間の待機期間が設けられています。
保障が開始されるのは申し込み、告知、初回保険料の支払いがすべて完了した日で、そこから数えて３ヶ月間待たされるため、通販型がん保険に加入した場合は初回保険料の引き落としに２～３ヶ月かかり保障開始が半年近くも先になってしまいます。
少しでも早く保障を開始したいのなら、初回保険料の支払いは振込みや現金払いにした方がよいでしょう。

次に、過去に一度でもがんに罹ったことのある人はがん保険には基本的には加入できません。
ただし、がん治療最後の日から１０年が経過している満５０～８０歳までの人が加入できるがん保険も発売されていましたので、いろいろ調べてみると条件をクリアすれば入れるものもありそうです。

そして家族型に加入する場合は、被保険者の死亡時に家族の契約がどうなるのかも確認が必要です。
保険料支払いが免除になり、残された家族の保障は一生涯続くタイプ、被保険者の死亡時に契約が消滅するタイプ、保険料の払い込みを続ければ保障も継続するタイプ、などがあります。

「てごろでがっちり」「安心のがん保険」「誰でも入れる」などなどテレビＣＭや新聞広告などで毎日目にする耳にする保険の宣伝。
これだけで保険のことが理解できた気になっていたとしたら注意信号です。
巧みに作られた保険会社の宣伝に乗せられて、間違った保険の選び方をしてしまわないように、次の点についてチェックしてみてください。

●定期か終身かを初めに確認していますか？
●解約払戻金がもらえるかどうか確認していますか？
●入院給付金を受け取った場合、解約払戻金が減るかどうか確かめていますか？
●責任開始日の意味を知っていますか？
●保険のパンフレットは最後から読んでいますか？

以前はがんがもっとも怖い病気として広く知られ、そのためがんに特化したがん保険が人気を得ていました。
しかし現在のように様々なニーズに合った医療保険が多数発売されることは安心なことですが、その反面気になるのは保険料です。
例えば入院保障を見てみると、すべての疾病における入院時に長期保障をつけると保険料がぐんと高くなってしまいます。
そのため、生活習慣病保険は通常の入院時の保障限度日数と、生活習慣病での入院時の保障限度日数を分けて設定してあります。
また多くの保険会社から、既存の保険に生活習慣病の保障をプラスした保険商品なども発売されています。
このように合理的に保障が得られるようになっているのです。

生活習慣病や将来のがん不安を感じ、医療保険に入っておこうという人は、保障内容と保険料をよく比較して、これならというものがあれば加入するのもよいでしょう。
しかし、様々な給付金は特定の条件に当てはまれば受け取れますが、条件が合わなければ生活習慣病にかかったからと言って必ず受け取れるお金ではありません。
毎日の生活習慣を整え、がん予防に努めることも必要ですね。